修了生のおもな進路

※ 原則として修了時点の情報にもとづいており、現在とは名称、組織形態等が異なる場合があります

国際機関・在外公館

ADB、AFDB、ILO、IIC、UNCRD、UNDP、UNESCO、UNICEF、WFP、WHO 神戸センター、World Bank、在イエメン日本大使館、在ガーナ日本大使館、在ザンビア日本大使館、在セネガル日本大使館、在タイ日本大使館、在バングラデシュ日本大使館、在ナイジェリア日本大使館、在ラオス日本大使館、在リオデジャネイロ日本総領事館、在ルーマニア日本大使館、旧ユーゴスラビア 国際刑事裁判所、在ベナン日本大使館、在マダガスカル日本大使館、在コートジボワール日本大使館、在ウガンダ日本大使館、在コンゴ民主共和国日本大使館

官公庁

外務省、厚生労働省、財務省、農林水産省、総務省、防衛省、国税庁、大阪税関、栃木県足利労働基準監督署、愛知県庁、兵庫県庁、福井県庁、三重県庁、京都市役所、倉敷市役所、神戸市役所、豊橋市役所、名古屋市役所、西宮市役所、姫路市役所、横須賀市役所、公正取引委員会、東京都庁、人事院、衆議院議員

独立行政法人・非営利団体

アジア経済研究所、アジア防災センター、大阪府職員研修所、岡山県国際交流協会、海外コンサルティング企業協会、海外技術者研修協会、加古川医療センター、赤十字血液センター、神戸 YMCA、国際開発高等教育機構、国際開発センター、国際協力機構、国際協力銀行、国際交流基金、国際交流サービス協会、国際貿易振興会、産業技術総合研究所、自治体国際化協会、新エネルギー・産業技術総合開発機構、太平洋人材交流センター、中小企業金融公庫、日本原子力研究開発機構、日本国際協力センター、日本財団、日本政策金融公庫、日本通訳協会、日本立地センター、PHD 協会、 農林漁業金融公庫、兵庫県国際交流協会、緑資源公団、横浜 YMCA、ロシナンテス

教育機関

大阪大学、大阪薫英女子短期大学、関西外国語大学、釧路公立大学、高知大学、神戸学院大学、神戸芸術工科大学、神戸大学、拓殖大学、タマサート大学、中央大学、東京大学、東京薬科大学、同志社大学、東北大学、豊橋技術科学大学、長崎県立大学、バンドン工科大学、姫路獨協大学、兵庫県立大学、フィリピン大学、マケレレ大学、マラウィ大学、ラオス国立大学、ランプン大学、龍谷大学、政策研究大学院大学、サナア大学、奈良県教育委員会教育研究所、関西国際学友会日本語学校、加西市立加西養護学校、川崎市立高等学校、立命館宇治高等学校、兵庫教育大学附属中学校、神戸市立鶴甲小学校

シンクタンク・コンサルタント

IBM ビジネスコンサルティングサービス、アイシーネット、アクセンチュア、伊藤忠テクノサイエンス、NTC インターナショナル、オリエンタルコンサルツ、環境工学コンサルタント、Google Japan、コーエイ総研、シー・ディー・シー・インターナショナル、長大、帝国データバンク、デシジョンリソーシズインターナショナル、デロイトトーマツコンサルティング、東京コンサルティンググループ、東京設計、東洋ビジネスエンジニアリング、トランスコスモス、ネクストコム、パシフィックコンサルティングインターナショナル、パデコ、ハマゴムエイコム、PWC Consulting、みずほ情報総研、リサーチインターナショナルジャパン、りそな総研、山田ビジネスコンサルティング、大和総研、八千代エンジニヤリング

マスコミ

朝日新聞、北国新聞、共同通信社、神戸新聞、東奥日報、日本新聞協会、日本放送協会、宮崎日日新聞社、読売新聞

金融・保険・証券

あおぞら銀行、アクサ生命保険株式会社、池田泉州銀行、岡三証券、京都銀行、カリヨン、興亜火災海上保険、国際証券、信金中央金庫、新光証券、新生銀行、住友信託銀行、損害保険ジャパン、中央労働金庫、中国銀行、中小企業金融公庫、東京海上日動火災保険、東洋証券、豊田通商、西日本シティ銀行、兵庫県信用組合、りそな銀行、みずほ信託銀行、三井住友銀行、農林中央金庫、モルガンスタンレー証券、山一證券、大和証券 SMBC、BNP パリバ証券、三菱東京 UFJ 銀行、野村証券株式会社

その他企業

アステラス製薬、アルプス物流、いすゞ自動車、壱番屋、インテック、伊藤忠商事、内田洋行、NS ソリューションズ関西、NTT コミュニケーションズ、NTT データ、NYK Container Line、大江橋法律事務所、大阪真空機器製作所、小野薬品工業、沖縄教育出版、大江化学工業、カシオ、カネカ、カルビー、川崎重工業、紀伊國屋書店、京セラミタ、クボタ、公文教育研究会、国際開発ジャーナル社、国際航業、小松製作所、コナミ、コスモ石油、新キャタピラー三菱、新明和工業、新日鉄エンジニアリング株式会社、新日本製鐵、すかいらーく、青和特許法律事務所、宣伝会議、全日本空輸、セントラル硝子、双日、ソニーケミカル、ソラン、大成建設、ダイハツ工業、ダイキン工業、大和ハウス工業、大日本コンサルタント、大日本土木、谷村実業、中部電力、電源開発、電通、帝国石油、東芝、TOWA、東洋エンジニアリング、日産自動車、日本 IBM、株式会社日本 AE パワーシステムズ、日本航空、日本電気、日本ライフライン株式会社、ネイチャーズウェイ、ノエビア、阪和興業、P&G、日立建機、日立システムアンドサービス、日立インダストリイズ、日立電線、日立造船、日本ヒューレットパッカード、日立製作所、ファインドスター、ファミリア、富士通、フューチャーアーキテクト、ファイザー、ベネッセコーポレーション、本田技研工業、丸紅、マイクロソフト、マンダム、マツダ、松下電工、松下電器、三井ホーム、三菱電機エンジニアリング株式会社、ミズノマリン、ミニストップ、三宅合同法律事務所、メタルワン、ヤマダ電機、ユアサ商事、裕幸計装株式会社、UFJ 日立システムズ、UFJIS、楽天、リクルート

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